徒歩10分圏という設計思想

「駅から徒歩何分ですか」という問いは、東京で部屋探しをする人なら必ず最初に発する質問だ。だが本当に重要なのは、駅から徒歩何分かではなく、「徒歩10分の圏内に、生活に必要なものがどれだけ揃うか」という別の指標である。

東京の住宅街は、戦後の都市計画と私鉄沿線の宅地開発の中で、「駅から徒歩10分以内」を一つの単位として発展してきた。スーパー、コンビニ、内科、図書館、公園、郵便局。これらが歩いて行ける範囲に揃うことが、東京で暮らす上で生活の質を決定的に左右する。

10分圏という単位

都市計画の世界で「15-minute city」という概念が国際的に注目される前から、東京の私鉄沿線の住宅街は事実上「10分シティ」として設計されていた。京王線、小田急線、東急東横線、西武池袋線、東武東上線。これらの沿線には、駅から徒歩10分以内に生活機能が集約された、似た構造の住宅街がいくつも並んでいる。

10分圏に何が必要か

東京で「住みやすい」と評価される住宅街には、徒歩10分以内に共通して揃っているものがある。コンビニ2-3軒、スーパー1-2店、商店街、郵便局、内科クリニック、銀行支店またはATM、公園、図書館または公民館、小学校、保育園。これらが一通り揃うと、車を持たなくても日常生活が成立する。

歩いて10分の体感

10分圏といっても、距離としては約700-800m。これは健康的な大人の歩行ならば、体に負担を感じない範囲だ。重い買い物袋を持って帰る場合、雨の日、暑い夏の日、寒い冬の朝。あらゆる条件下で「無理せず行ける」距離が、結果的に10分圏という設計になった。

「車があれば便利、というのは郊外の話。東京では、車がなくても困らない街かどうかが、住みやすさの基準です」

高齢化と10分圏

東京の住宅街における10分圏の重要性は、高齢化が進むにつれて増している。70代以上の世帯では、自家用車の運転を控える人が増え、徒歩で行ける範囲の生活機能が、生活そのものを支える要因になる。スーパーが閉店する、内科が後継不在で閉院する。こうした出来事が、地域全体の生活の質に直接影響する。

10分圏の脆弱性

取材で印象に残ったのは、10分圏の機能は驚くほど脆弱だ、という指摘だった。八百屋が一軒なくなる、コンビニが撤退する。それだけで、徒歩で揃えられないものが急に出てくる。スーパーの隣に競合のスーパーがあれば代替が効くが、商店街の唯一の魚屋が閉まると、地域に魚屋がなくなる場合もある。

新しい10分圏

近年、再開発で新しく作られる住宅街でも、「歩いて行ける範囲に何があるか」が物件選びの重要な要素として扱われ始めている。タワーマンションの低層階に商業施設を置く、駅前再開発で生活機能を集約する。これらは戦前の私鉄沿線開発の現代版とも言える。

歩く街という選択

東京を「歩く街」として捉える視点は、案外新しい。長い間、東京は鉄道の街として語られてきた。だが住む人の生活の単位は、駅と駅の間ではなく、「家から半径800m」という小さな円の中にある。その円の中身が豊かであれば、東京の生活は豊かになる。これは住む人の経済力ではなく、街の設計の問題だ。

家のドアを出て、800mの円の中で暮らす。その円の中の景色が、東京の生活の質を決めている。それは「車のない生活」ではなく、「歩く街での生活」という、別の選択肢だ。